環境への取り組み

紙製品を手がけるメーカーだからこそ、原料のもとになる森林や地球環境の保全に充分配慮したい。マルマンは、再生紙商品やグリーン購入に力を入れるほか、製紙会社と協力して、計画的に栽培された植林木を原料とする取り組みを推進。本社や工場に太陽光発電システムを取り入れるなど、生産・流通段階におけるCO2抑制や省資源化もすすめています。

CO2排出抑制や省エネルギー化の取り組み

日射量の多い宮崎県の特性を活かし、工場施設の屋根には太陽光発電システムを設置、工場の使用電力の約18%(2021年7月現在)を供給しています。また、夜間の電力を利用して回収熱を蓄え、冷暖房の冷温水に利用するエコアイス(小蓄熱式空調システム)の利用など、CO2排出抑制や省エネルギー化に努めています。

循環型社会への取り組み

マルマンでは、再生率の高い資源の一つとして再生紙を積極的に採用しています。循環型社会に向けて、紙という資源を再利用することで廃棄物の削減に取り組んでいます。
例えばファイルの仕切りに使うインデックス用紙や、スケッチブックやノートの表紙の芯材として活用しています。表紙のように比較的厚い紙も再生紙を利用することで、使いやすさや品質の維持を実現しています。

自然環境への取り組み

紙は、自然素材である木から作られています。マルマンの紙の原料となる木は、製紙会社と協力し計画的に木を育てて伐採した植林木を多く使用しています。そうすることで森林面積の増加や健全化を図っています。また、社会貢献の一環として、「マルマン・アートの森」と名付けた宮崎県の林に2500本の広葉樹の植栽を行い、10年間にわたり整備保全を行っています。

ECO商品開発に向けて

グリーン購入法

「国等による環境物品等の調達の推進等に関する法律」(グリーン購入法)が、平成12年5月24日(水)に参議院で可決され、成立いたしました。(平成12年5月 31日公布。平成12年法律第100号)この法律は、国等の機関にグリーン購入の取組を義務づけるとともに、地方公共団体、事業者、国民にもグリーン購入に努めるべきことを定め、また、事業者、民間団体、国が環境物品に関する適切な情報提供を進めることを定めています。

グリーン購入法

グリーン購入ネットワーク(GPN)

グリーン購入ネットワークは環境への負荷の小さい製品やサービスを優先的に購入するグリーン購入活動を促進し、グリーン購入に関する普及啓発事業や情報提供事業、調査研究事業などを行い、もって環境負荷の小さい製品やサービスの市場形成を促し、ひいては持続可能な社会経済の構築に寄与することを目的としています。

グリーン購入ネットワーク

エコマーク

私たちのまわりにあるさまざまな商品の中で、環境負荷が少ないなど環境保全に役立つと認められる商品につけられるマークです。消費者のみなさんがこのマークを見て、暮らしと環境の関わりを考えたり、環境にやさしい商品選択に役立てていただくことを目的にしています。エコマーク事業は、1989年(平成元年)以来、(財)日本環境協会が実施しています。この事業は、私たちの日常生活に伴う環境への負荷の低減などを通じて環境保全に役立つと認められる商品に「エコマーク」を付けることにより、商品の環境的側面に関する情報を広く社会に提供し、環境にやさしくありたいと願う消費者による商品の選択を促すことを目的としています。

消費者のみなさんがこのマークを見て、暮らしと環境の関わりを考えたり、環境にやさしい商品選択に役立てていただくことを目的にしています。エコマーク事業は、1989年(平成元年)以来、(財)日本環境協会が実施しています。この事業は、私たちの日常生活に伴う環境への負荷の低減などを通じて環境保全に役立つと認められる商品に「エコマーク」を付けることにより、商品の環境的側面に関する情報を広く社会に提供し、環境にやさしくありたいと願う消費者による商品の選択を促すことを目的としています。

エコマークの対象となる商品は、基本的に次の要件に該当し、これを消費者に推奨することが環境保全のために適切なものとして選定されます。

(1) その商品の製造、使用、廃棄等による環境への負荷が、他の同様の商品と比較して相対的に少ないこと。

(2) その商品を利用することにより、他の原因から生ずる環境への負荷を低減することができるなど環境保全に寄与する効果が大きいこと。

このようにエコマーク事業は、いわば「環境的により良い」商品の選択を推奨しようとするものです。したがって、エコマークが付いているからといって、その商品を無駄に使ったり、その効果を過大に評価して利用するのでは、必ずしも「環境にやさしい」ことにはなりません。また、この事業は、制度として商品の規格や標準を定めようとするものではなく、商品の品質や安全性といった直接的な消費者の利益を保護することを目的とするものでもありません。